『習近平が隠す本当は世界3位の中国経済』

2017.11.03 (金)

「中国経済は、いま音を立てて崩れ去ろうとしています。もう、ごまかしも利かなくなりました。」と指摘している本があります。

 

 

本日紹介するのは、日本長期信用銀行ほかに勤務した後に独立し、勝間和代さんと株式会社「監査と分析」を設立して共同事業パートナーとなり、現在は「デフレ脱却国民会議」事務局長上念司さんが書いた、こちらの書籍です。

 

 

上念司『習近平が隠す本当は世界3位の中国経済』(講談社+α 新書)

 

 

この本は、中国のGDP統計の水増し疑惑を検証し、旧ソ連の統計がデタラメだった次のような要因と比較して分析した結果を分かりやすく解説しています。

 

 

◆ 非市場的、全体主義的、指令-分配型の経済

 

◆ マルクス-レーニン主義というイデオロギー

 

◆ インフレ要因の無視

 

◆ 国営企業の報告制度の問題点

 

 

中国の場合は、とくにごまかしが難しい輸入統計の大幅な落ち込みと、GDP成長が整合性が取れないことを指摘されていて、経済成長率がマイナスでもおかしくないと言われているため、そもそも現在の中国のGDP規模が世界2位と言うこと自体、疑問を持たざるを得ない、と著者は述べています。

 

 

 

本書は以下の8部構成から成っています。

 

 

1.中華思想とGDPの関係

 

2.こんなにおかしい中国GDP

 

3.トランプ後の中国経済

 

4.驚きべき虚偽統計の数々

 

 

5.中国から続々と逃げ出す日本企業

 

6.断末魔の習近平、そして中国経済

 

7.米中衝突で浮上する日本経済

 

8.中国経済崩壊の先にあるもの

 

 

 

この本の前半で著者は、中国の経済規模は統計水増しを控えめに見ても日本の経済規模に及ばない、としており、とくにトランプ大統領になってからのアメリカの経済政策や安全保障政策で、中国は八方塞がりになりつつある、と述べています。

 

 

続いて、トランプ大統領になってからの中国経済中国の虚偽統計の詳細日本企業が次々に中国から撤退している実態が紹介されています。

 

 

そして本書の後半では、無理を重ねた中国経済の矛盾や崩壊に向けての動き、さらに米中の軍事衝突中国経済の崩壊があった場合の日本への影響が考察されています。

 

 

結論としては、意外なことに、いずれの場合にも、日本および日本経済に及ぼす影響はそれほど大きくない、と予測されています。

 

 

著者の結論としては、旧ソ連が崩壊したのと同じ道を中国も歩むのではないか、と見ています。アメリカの核戦力強化に対抗するのは、ロシアも中国も莫大な財政負担を強いられ、自国の経済規模から考えて、とても耐え切れない、ということです。

 

 

いずれにしても、中国経済の矛盾が露呈し、やがて崩壊へ向かうのは確実な状況になってきた、と見ていいでしょう。

 

 

あなたも本書を読んで、本当の中国経済について、認識を深めてみませんか。

 

 

 

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では、今日もハッピーな1日を

 

 

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