書評ブログ

『「5G革命」の真実 5G通信と米中デジタル冷戦のすべて』

5Gがこれまでの通信規格と何が異なり、どこが目新しく、そのためになぜ国際政治が揺らぐのかを解説し、IT業界に従事しながらも「5Gで国際社会が争っているのはなぜか」「通信技術はどんなもので、サイバー空間の未来はどうなるのか」を理解したい人に向けて書かれた本があります。

 

 

本日紹介するのは、早稲田大学政治経済学部を卒業し、外資投資銀行勤務などを経て、現在はITビジネスアナリストで、Revatron株式会社代表取締役社長深田萌絵さんが描いた、こちらの書籍です。

 

 

深田萌絵『「5G革命」の真実 5G通信と米中デジタル冷戦のすべて』(WAC)

 

 

この本は、5G通信で世界が変わること、米中のデジタル戦争の真相、および自動車産業や日本への影響、そして今後の5G通信ビジネスの展望について述べた書です。

 

 

 

本書は以下の7部構成から成っています。

 

 

1.まえがき 人工世界へようこそ!

 

2.5G通信で世界が変わる

 

3.5G通信の技術と通信の歴史

 

4.米中対立で業界はどうなる

 

5.自動車産業の危機

 

6.5G通信のビジネスと今後

 

7.あとがき 開発は技術者の遊び心、金は経済界の動力、権力は独裁者の夢

 

 

 

この本の冒頭で著者は、5G通信という次世代の通信規格3つの大きな特徴を以下の通り挙げています。

 

 

◆ 超高速

 

◆ 超低遅延

 

◆ 多数同時接続

 

 

 

この「5G通信」がニュースなどでたびたび取り上げられながらも、その実態が見えづらく、未来をイメージできないと指摘しています。

 

 

 

そうした中で、「低遅延」という技術確立により実現に向けて大きく前進しているのが「自動運転」だ、と本書では解説しています。

 

 

 

次に、米中の対立は通信が基本的に軍事技術だからであり、今後、米中貿易戦争が長期化すれば、財政的に厳しいのは中国になる、と著者は言います。

 

 

 

中国が5G通信インフラに巨大な投資をし、その象徴がファーウェイですが、それは中国が「監視国家」であり、中国の国内はもとより、「世界監視システム」を狙っている、ということです。

 

 

 

その中国に協力しているのがGAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)と呼ばれる米プラットフォーム企業で、反トランプ政権・親中国が基本スタンスだと言います。

 

 

 

中国人の莫大な個人データが手に入り、個人データを販売することで莫大な利益を上げるのがGAFAのビジネスモデルなので、中国政府が最大顧客であることは共通している、と著者は指摘しています。

 

 

 

その他、この本で指摘している驚くべき事実は以下の通りです。

 

 

◆ 中国はディスプレー技術を重視(シャープや韓国企業を潰して独占へ)

 

◆ トランプ政権は6G通信を視野に(5G技術で中国の優位が崩せない)

 

◆ トランプ大統領が攻撃するのは中国企業だけでなく、税金を払わずに中国に加担する「超国家型巨大IT企業」

 

◆ プラットフォーム企業へ賃金引上げ、個人情報の保護、セキュリティ対策費の引き上げ

 

 

 

◆ とくに「データセンターコスト」(データローカライゼーション規制)

 

◆ 米中戦争は、IT企業代理戦争の様相に

 

◆ 戦争は目に見えない形に進化し、武力を伴わない「超限戦」に

 

◆ 最先端技術移転防止法、スパイ防止法を早急に整備すべき

 

 

 

本書の最後で著者は、5G時代に日本が世界で勝つ方法がある、と述べています。

 

 

それは、「ローカル5G通信」を利用した「I o T × FA(ファクトリーオートメーション)」による生産性の劇的な飛躍です。

 

 

 

今後の米国の戦略は、「5G通信の高周波は人体の健康に悪影響」という理由での「5G潰し」「6G通信開発」です。

 

 

 

確かに、このまま「5G通信」が普及すれば、ファーウェイの特許が世界を制する危険性が高く、それならルールを変えてしまおう、ということです。

 

 

 

この本には著者による推測の部分も多く含まれていて、すべてが事実かどうかは検証していく必要がありますが、最近世界で起きている大きなニュースやその背景を分析すると、説明できる部分も多く、納得せざるを得ないとも言えます。

 

 

 

あなたも本書を読んで、5G通信が起こす革命的な変化について、しっかりと考えてみませんか。

 

 

 

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では、今日もハッピーな1日を!